自動車機器テクノロジー Robert Bosch GmbH のプレスリリース(日本語訳)

2008年も装備率が増加
ドイツで新車登録された全車両の81%に ESC が装備
ヨーロッパにおける装備率も顕著に向上

  • アメリカ、ヨーロッパに続き、オーストラリアも ESC を義務化
  • イタリアでの装備率は2008年大幅に増加
  • 横滑り防止装置を装備した小型車は依然として少数

2008年にドイツで新車登録されたすべての車両のうち、エレクトロニック・スタビリティ・コントロール(ESC)を装備した車の比率は前年比で2%上昇し、81%に達しました。現在入手可能なデータによれば、ヨーロッパ全体の装備率は5%上昇し、55%となっています。アメリカやヨーロッパに続き、オーストラリアでも義務化法案が可決され、遅くとも2014年末までにはすべての新車にこのアクティブセーフティシステムを搭載することが義務付けられました。「ESC は横滑りによる事故を、最大で80%防止することができるため、安全性が著しく高まります」と、シャシー・システム・コントロール事業部長のヴェルナー・シュトルト(Dr. Werner Struth)は述べています。「さらに将来は、ほとんどすべてのドライバー・アシスタンス・システムやセーフティ・システムに、ESC センサ信号や ESC による介入手段が使用されます。例えば ESC がすでに装備されている場合、自動緊急ブレーキシステムを、比較的に短期間で、しかもコスト効率よく装備することができるのです。」 ボッシュは ESC を開発し、1995年に世界で初めて量産を開始しました。

ヨーロッパの多くの国々で ESC の装備率は上昇しており、いくつかの国では大きく伸びています。例えばイタリアでは42%から51%に、イギリスでは48%から56%に増加しています。対照的に、フランスでは46%から42%に低下していますが、その主な要因は、フランスで新規登録された車両のうち、小型車の占める割合が増加したことにあります。「小型車は、引き続き私たちにとって、最も大きな懸案事項です。しかし中・大型車と同様に、小型車でも ESC が重要なことには変わりありません」と、シュトルトは述べています。ドイツの小型車セグメントでは、装備率は6%上昇して44%になっています。しかしながら、ヨーロッパの5大市場を見た場合、スモールタイプやミニタイプの車両のうち ESC を装備しているのは、およそ5台に1台しかありません。

ESC の義務化はアメリカ、ヨーロッパに続きオーストラリアにも拡大

ESC の有効性を検証した数多くの国際的調査の肯定的な結論によって、すでにいくつかの国で、ESC の装備が法律で義務化されています。2007年には早くもアメリカで2012年モデルまでに段階的に導入することが義務付けられました。またヨーロッパでは2011年11月以降すべての新しいモデルに、さらには2014年11月以降すべての新車登録車両に ESC の装備が求められています。2009年6月には、オーストラリア政府が ESC の装備を2011年11月以降すべての新しい車両モデルに、2013年11月以降はすべての新車登録車両に義務付け、その結果、ESC装備の義務化がヨーロッパよりも1年早く実現されます。

自動車の安全性を衝突実験などによって検証する Euro NCAP (ヨーロッパ新車アセスメントプログラム)は、2009年2月から、その評価方法に ESC を組み込みました。2010年以降の新しいガイドラインでは、車両モデルが最高評価の5つ星認定を受けるために ESC の標準装備が求められます。

ボッシュ・グループは、グローバル規模で革新のテクノロジーとサービスを提供するリーディング・カンパニーです。
自動車機器テクノロジー、産業機器テクノロジー、消費財・建築関連テクノロジーの3つのセクターから成るボッシュの2008年度の従業員数は28万2千名以上、売上高は約451億ユーロ(約6兆8,740億円)*に達しています。
ボッシュ・グループは、ロバート・ボッシュ GmbH およびその子会社 300社超と、世界の約60カ国にあるドイツ国外の現地法人で構成されています。販売、サービス代理店のネットワークを加えると、ボッシュは世界の約150カ国で事業展開しています。この開発、製造、販売、サービスのグローバル・ネットワークが、私たちのさらなる成長の基盤です。ボッシュは毎年、研究開発費として35億ユーロ以上を投資しており、全世界で3,000件以上もの国際特許の基礎特許(第一国出願)を出願しています。ボッシュはすべての製品とサービスにおいて革新的で有益なソリューションを提供することによって人々の生活の質(Quality of Life)を向上させ、循環型の持続的環境社会(Sustainable society)の創出に寄与していきます。

ボッシュの起源は、1886 年に創業者ロバート・ボッシュ (1861~1942)が設立した「精密機械と電気技術作業場」に遡ります。ロバート・ボッシュ GmbH の株式の大半は非営利組織である公益法人「ロバート・ボッシュ財団」(持株比率92%、議決権なし)が保有しています。議決権の大半は、株主の事業機能実行機関である共同経営者会「ロバート・ボッシュ工業信託合資会社」(議決権 93%)が保有しています。残りの株式と議決権はボッシュ家(持株比率 7%、議決権 7%)とロバート・ボッシュ GmbH (持株比率1%、議決権なし)が保有しています。
ロバート・ボッシュ GmbH の独自の株主構造は、ボッシュ・グループの財務上の独立性と企業としての自立性を保証するものです。「株主(利益配当)」と「経営(議決権)」が完全に分離した、この企業形態によって、ボッシュは長期的な視野に立った経営を行い、将来の成長を確保する重要な先行投資を積極的に行うことができるのです。

* 2008年度ボッシュ年間平均レート:152.32578円=1ユーロ

さらに詳しい情報は www.bosch.com ボッシュ・ワールドワイドのウェブサイトを参照してください。


このプレスリリースは2009年08月に Robert Bosch GmbH より発行されました。原文をご覧ください。>