自動車機器テクノロジー Robert Bosch GmbH のプレスリリース(日本語訳)

省エネ社会がもたらす成長:
商用車の経済性を高める技術ソリューションに商機

ベルント・ボア(Dr. Bernd Bohr)
自動車機器テクノロジー統括部門長
Robert Bosch GmbH
IAA商用車ショーでの記者会見
ハノーバー、2010年9月21日


ご来場のみなさま

景気が回復するにつれて交通の状況も変わってきました。物流は活発化し、行き交う商用車の数も増えています。結果として、ボッシュの自動車機器テクノロジー事業にもその良い影響が現れています。2年前、この場所で業績について発表したとき、私たちは実際に経済の破綻がどこまで深刻化するかを知らずにいました。そして今、多少の遅れはありましたが、あの時に発表した弊社の商用車部門の成長予測は現実のものになりつつあります。2010年に弊社の商用車テクノロジー関係の売上高は68億ユーロ前後と予想されます。これは、自動車機器テクノロジー・セクターの売上高のほぼ4分の1に相当します。そして私たちは2011年の売上高を74億ユーロと予想しています。商用車ビジネスの成長の見通しは長期的に見ても良好です。特に、トラックや商用バン、バスや作業用車両など、商用車全般の経済性を高める技術ソリューションに商機を見込んでいます。

経営指標:予想を上回る成長
全体として弊社の業績は、近年のピークであった2007年レベルに予想以上の速さで近づいています。実際、今年の弊社の自動車機器テクノロジー・セクターの売上高は前年比約25%増加し、約270億ユーロになると予測しています。ボッシュ・グループ全体では約20%増、売上高は460億ユーロを超えると見込んでいます。このうち約4%は為替変動による底上げですが、いずれにしても弊社は完全に成長軌道に復帰しました。そしてこの売上高の増加が、プラスの業績としてはっきり現れてきています。
さらに、従業員数も再び増加に転じています。今年末の雇用数はボッシュ・グループ全体で前年比1万人増加し、28万人を超える見通しです。自動車機器テクノロジー・セクターでも5,000人増加して16万5,000人に達する見込みです。人員の増加は、経済成長が特に堅調な地域、すなわちアジアの新興経済国で顕著です。ドイツでも労働時間短縮制度は事実上終了しました。しかし現在の好調な業績を前にしても、私たちはしっかりと現実を見据えていく必要があります。市場はこれまで以上に変化の要因を内蔵しており、備えを忘れるわけにいきません。

現状の経済回復のレベルは部門によって大きく異なります。全体的な自動車生産台数はすでに危機前のレベルに戻っていますが、商用車生産台数はまだ戻りきっていないのが現状です。今年、中国、インド、ブラジルでは商用車生産台数が危機の前以上のレベルになっていますし、西欧と北米では前年比2桁成長になる見込みです。しかし、世界全体を見ると、状況はそれほど明るくありません。2010年は、2007年より300万台少ない1,700万台の商用車が工場から出荷される予定です。

さらなる効率アップ:商用車部門の牽引役
私たちの商用車ビジネスの成長予測は、経済発展だけに基づいているのではありません。もっと奥深いところに、弊社の戦略を示すスローガン「Invented for life」と絡む成長要因が存在します。このスローガンは私たちの技術革新の方向性を示すだけではなく、商用車部門の次の3つの主要目標にも関係しています。

・第一に、「より優れた安全性」です。
ボッシュが提供しているような電子制御式の事故防止システムの装備は、法制化でますます義務付けられる傾向にあります。
・次に「よりクリーンなテクノロジー」があげられます。
世界的に排気ガス規制が厳しさを増す中、弊社のエンジニアは先頭に立って新技術の開発に取り組んでいます。ドイツに限った話ですが、次期排気ガス規制であるEURO6が標準化される前に、規制値をクリアしたトラックを運送会社が購入した場合、1台あたり最高2,200ユーロの補助金交付を受けることができます。
・3つ目は業界にとって最もハードルの高い課題、すなわち「商用車の高い経済性」です。
燃費を1%削減できれば、年間20万kmを走行するトラックの場合で、約800ユーロの維持費を節約できます。ボッシュはその燃費効率向上に寄与するシステムを、ディーゼル・テクノロジーとハイブリッド・テクノロジーからナビゲーション・システムに至るまで、数多く擁しています。ボッシュはさまざまな方法で運送会社のコスト削減をサポートします。翻ってそれが私たちの事業に良い影響をもたらすと期待されています。

国際ビジネス:アジアでの開発活動を強化
目標を実現するには、今以上に研究開発に力を注ぐ必要があります。弊社の自動車機器テクノロジーの研究開発に携わる従業員は、今年末までに2万6,000人になる見込みで、これは年初に比べ約1,000人の増加となります。そしてこの増員もまた、アジアでのものです。アジアの研究開発に携わる従業員数は1年間で約7,000人から8,000人強に増加する見通しです。特に、商用車テクノロジー分野で私たちは、欧州はもちろん、その他の主要経済地域でも、できるだけすぐ側でお客さまのサポートをしたいと考えています。
アジアの新興市場では排気ガス規制がより厳しくなり、電子制御式燃料噴射装置や排気ガス後処理システムの需要が伸びることを見越して準備を進めています。経済危機にもかかわらず、ディーゼルシステム事業部がこの2年の間にアジア地域で商用車関係のエンジニアを300人から1,650人に増員したのも、そうした理由からです。これらのエンジニアのうち700人近くが中国とインドで働いています。ディーゼルシステム事業部の商用車顧客のトップ10社のうち4社は中国のメーカーです。現在、私たちが中国で展開しているトラック、商用バンおよびバス用ディーゼルエンジン開発プロジェクトは300件近くにのぼります。そのうちの3分の2は少なくとも、欧州のEuro4に相当する排出ガス規制をクリアしています。

私たちは新興経済地域において、あらゆる分野で技術力の強化を図っていますが、そのために先進工業国の開発人員を削減するようなことはありません。弊社では、たとえば中国人とドイツ人のエンジニアが一緒になって、総排気量4~7.5リッターの商用車エンジン用コンパクト・スターターを開発しています。今後10年の間に、世界の商用車市場でこのクラスのエンジンを搭載した車両の割合が現在の40%から50%近くにまで増加すると予想されます。新興経済地域ではことのほか、スモール・トラックの需要が大きいためです。新しいスターターを最初に採用していただいたのが中国のエンジンメーカーというのも、当然のことといえます。生産は欧州とアジアの両方で行います。私たちの商用車テクノロジー事業はグローバルに活動しています。将来もこの点が変わることはないでしょう。

ディーゼルやその他技術:燃費向上のためのさまざまなソリューション
では、商用車産業が直面する課題に対し、私たちはどのような具体的ソリューションを提供できるのでしょうか。
中でもハードルが高いのは燃費の改善ですが、それに対して私たちは一連のソリューションを用意しています。

・まずは、ディーゼル技術のさらなる開発です。コモンレール・システムでは、かつてなく高い噴射圧が実現されつつあります。2012年には、2,500 barのシステムを一部のモデル向けに供給できる見通しです。噴射圧引き上げは燃費向上に直接寄与するだけでなく、出力の上昇に貢献します。また、充填効率の高い小型エンジンの実現を可能にするターボチャージャーは、合弁企業のボッシュ・マーレ・ターボ・システムズ(Bosch Mahle Turbo Systems)で開発が進んでいます。さらに窒素酸化物(NOx)触媒コンバーター用尿素噴射システム「DENOXTRONIC」は、排出ガス削減はもちろん、燃費の向上(最大で3%)に貢献します。先ほど申し上げました基準に即していえば、トラック1台あたり年間約2,400ユーロのコストを節約することができます。

ハイブリッドドライブは、特に市街地走行において、燃費を大幅に引き下げる効果があります。私たちの商用車用ハイブリッドドライブには2種類のデザインがあります。ひとつは内燃機関と電気モーターとの組み合わせ、もうひとつは油圧モジュレーターとの組み合わせです。子会社のボッシュ・レックスロス(Bosch Rexroth)が最近、油圧式回生ブレーキ・システム(HRB)の提供を始めました。このシステムは、ゴミ収集車などで見られる典型的なストップ&ゴー運転の場合に、ディーゼル燃料の消費を最大で25%削減するのと同時にブレーキの磨耗も抑制します。HRBを最初に採用していただいたハラー・ウムベルトジステメ(Haller Umweltsysteme)社によると、車両1台あたり年間4,500ユーロの経費節約も不可能ではない、とされています。油圧式ハイブリッドシステムは、短距離を走行する商用バンや大型の貨物配送車両など、他の種類の車両にも適しています。現在、商用車メーカーに直接提案できるソリューションを固める作業が進行中です。

私たちはそのほか、電気式ハイブリッドシステムの分野でも、有望なモジュールのセットを提供しています。これらモジュールは、VWトゥアレグとポルシェ・カイエン向けに量産が始まった、コストパフォーマンスの高い当社のフル・ハイブリッド・システムをベースとしています。このフル・ハイブリッド・システムはスケールアップが可能で、小型商用車にも適しています。私たちはワン・ストップ・サプライヤーとして、電気モーターからパワーエレクトロニクス、リチウムイオンバッテリーにいたるあらゆるシステムコンポーネントを提供できる立場にあります。ハイブリッド車は、モデルにもよりますが、運行経費を20~25%下げることができ、価格が多少割高でも十分にお釣りがきます。たとえば、総重量3.5トン、年間走行距離2万kmの電気ハイブリッド式トラックの場合、追加投資を3年間で償却できる計算となります。7.5~ 12トンのマイルド・ハイブリッド・システム搭載トラックの場合は、元をとるために年間6万km前後を走る必要がありますが、これも十分標準的な走行距離の範囲内です。このように、ハイブリッド技術は採算の合うレベルに来ています。

天然ガスドライブは、燃料コストが安いために、維持費の引き下げに貢献します。さらに天然ガスエンジンは、ディーゼルエンジンに比べてCO2排出量が25%少ないという特徴があります。この分野でボッシュは、天然ガス専用と、天然ガス / ディーゼル燃料兼用の2種類のエンジンを提供しています。天然ガス専用エンジンは市街地走行中心の車両に適し、2種類の燃料に対応したエンジンは長距離走行に向いています。ハイブリッド同様、代替燃料エンジン分野でもボッシュには2つの選択肢があるということです。この戦略が正解だったことは明らかであり、2010年だけでボッシュの天然ガスシステムを搭載した車両5モデルが量産を開始します。

・エンジン本体はもちろんですが、補機もデザインの工夫次第で燃費の向上に貢献できます。たとえばオルタネータです。性能と効率の向上が進み、顧客により大きなメリットを提供できるようになりました。その節約効果は、トラックの年間維持費にして140ユーロほどになります。今年、ボッシュは商用車メーカーに170万台前後のオルタネータを納入します。市場シェアは上昇を続けています。

スタート/ストップ・システムは市街地走行時の燃費を最大で8%削減する効果があり、本当の意味でのブームを迎えています。中でも節減効果が大きいのは、市街地の物流を担う配送車両であり、一般に小型商用車が配送車両として使用されます。スタート / ストップ・システムは、乗用車用のシステムをベースに少し手を加えるだけで比較的容易に小型商用車用に適合できます。ボッシュはすでにこの分野で6件の顧客プロジェクトに携わっています。内容はシステム開発から量産化までさまざまです。2010年に私たちは小型商用車用スタート / ストップ・システムを1万台近く出荷できる見通しです。2012年には10万台を超えるでしょう。

・そして最後に取り上げるのは、ナビゲーション・データです。これもコスト削減に貢献できます。必要なものは制御装置とGPS受信装置、それにデジタル地図データ、これですべてです。道路の勾配とカーブ情報をもとに、制御装置がエンジン・マネジメントとトランスミッション・コントロールの観点から最適な、効率的な走行戦略を計算します。このシステム・ネットワークによって、レーダーやビデオセンサーとは比べものにならない遠方視界が電子的に確保され、坂道の手前で早めに加速する、不要なギアチェンジを行わないなど、効率的な運転が可能になります。このようなシステムの燃費節減効果は、トラックの場合で最大5%と推定されます。例によって、1%=800ユーロの公式に従えば、運送会社はトラック1台あたり年間4,000ユーロのコストを削減できる計算となります。

環境保護:増大するクリーンテクノロジーへの要求
これまで説明してきたように経済的なメリットは、環境保護にも貢献します。燃費が向上すれば、CO2の排出量が減少します。しかしCO2排出量削減による地球温暖化防止だけが、環境保護効果のすべてではありません。1990年代以降商用車業界は、次第に厳しさを増す排出ガス規制に対応してきました。今日、欧州のEURO6や米国のUS 2010基準ではともに、商用車にNOx触媒コンバーター、微粒子フィルター、排出ガス再循環システムの装備を規定しています。そして、ほとんどの先進工業国がこれに倣い、新興経済地域も追随する動きを示しています。そうした情勢を背景に、ボッシュのクリーンかつ経済性の高いディーゼル・テクノロジーに対する需要は大きく増加すると考えています。2010年から2012年の間にDENOXTRONICの販売は年間80万台に倍増し、コモンレール・システムの出荷も190万台から280万台に増加する見通しです。

高圧噴射システムの需要も今後ますます増加すると予想されます。中でも期待されるのが自動車以外の車両(オフハイウェイ)向け需要です。トラクターやフォークリフト、建設機械などにも排出ガス規制が拡大適用され、ハイテク機器の装備が義務付けられる傾向にあるためです。今日、オフハイウェイ車両の電子制御噴射装置装備率は15%に過ぎませんが、2017年には40%に上昇する見通しです。排気ガス後処理システムの需要も増加が見込まれています。弊社の場合、合弁企業のボッシュ・エミッション・システムズ(Bosch Emission Systems)が排出ガス後処理技術をパッケージで提供しており、非常に特殊な車両にも対応することができます。

事故の防止:新技術で居眠り運転を防止
私たちが提供する安全関連技術のポートフォリオは、バラエティに富んでいます。環境保護規制と同様に、交通安全法規も厳しさを増している折、このことが非常に重要となってきています。たとえば欧州連合(EU)では2013年以降、新車の商用車すべてに自動緊急ブレーキと車線逸脱警報システムの装備が義務付けられます。さらに、それ以前の2011年末から、すべての新車にESC(エレクトロニック・スタビリティ・コントロール)の装備を義務付けた規則が発効します。ボッシュがESCを市場に投入したのは15年前、当時としてはまさに画期的な技術でした。そしてボッシュはその伝統に従って技術革新にまい進し、新しい交通安全法規制定のきっかけとなるような新技術を生み出してきたのです。

・私たちは最高330 barという、小型商用車によく使われる非常に高いブレーキシリンダー圧に対応したESP® 9LEを開発しました。欧州ではすでに新車の商用バンの半数にESCまたは類似の装置が装備されていますが、ほとんどがボッシュの製品です。
・ステアリング操作パターンから運転者の疲労度を把握した場合に、必要に応じて警告を出す技術を提供します。この新しいドライバーアシスタンスは、今年から乗用車向けバリエーションの量産が始まりますが、商用車にも応用でき、商用車が関係する交通事故死の減少に寄与すると期待されます。ドイツ保険業界の調査によると、商用バンによる重大事故の25%は、運転者の疲労が原因とされています。
・私たちはドライバーアシスタンス・システム用のセンサー、コントロールユニット、および専門ノウハウを提供しています。商用車用コンポーネントを製造しているのは、弊社の関連会社のクノール・ブレムゼ(Knorr-Bremse)です。
・私たちはまた、合弁企業のZFレンクシステメ(ZF Lenksysteme)を通じて、商用車用のパワーステアリング・システムを提供しています。このコンパクトなServocomは、累計販売が700万台を超え、商用車用パワーステアリングのベストセラーとなっています。
・最後に、私たちはバス用の安全ソリューションを提供しています。ビデオモニタ・システムを応用し、車内の安全を監視するもので、デジタル・ビデオ・レコーダとAutodomeカメラで構成されています。フーリガンやトラブルメーカーに特有の殴る、蹴るなどの暴力行為をソフトウェアで識別します。2011年に米国のバス会社がこのバス用の安全システムを取り入れる予定です。

以上ご説明させていただいた各種ソリューションが示すように、商用車ビジネスの景気がまだ本調子ではないからといって、私たちが技術開発にブレーキをかけることはありませんでした。それどころか、逆に私たちは新しい技術を提供し続けます。それこそが『Invented for life』だからです。このような革新技術によって、私たちボッシュの成長は経済危機後もさらに加速するでしょう。

ご静聴ありがとうございました。

ボッシュ・グループ概要 The Bosch Group at a Glance

ボッシュ・グループは、グローバル規模で革新のテクノロジーとサービスを提供するリーディング・カンパニーです。自動車機器テクノロジー、産業機器テクノロジー、消費財・建築関連テクノロジーの3つのセクターから成るボッシュの2009年度の売上高は約382億ユーロ、従業員数は27万人以上です。
ボッシュ・グループは、ロバート・ボッシュGmbHおよびその子会社 300社超と、世界の60カ国以上にあるドイツ国外の現地法人で構成されています。販売、サービス代理店のネットワークを加えると、ボッシュは世界の約150カ国で事業展開しています。この開発、製造、販売、サービスのグローバル・ネットワークが、私たちのさらなる成長の基盤です。ボッシュは毎年、研究開発費として36億ユーロ以上を投資しており、全世界で3,800件以上もの国際特許の基礎特許(第一国出願)を出願しています。
ボッシュはすべての製品とサービスにおいて革新的で有益なソリューションを提供することによって、人々の生活の質(Quality of Life)を向上させ、循環型の持続的環境社会(Sustainable society)の創出に寄与していきます。

ボッシュの起源は、1886 年に創業者ロバート・ボッシュ (1861~1942)が設立した「精密機械と電気技術作業場」に遡ります。ロバート・ボッシュGmbHの独自の株主構造は、ボッシュ・グループの財務上の独立性と企業としての自立性を保証するものです。「株主(利益配当)」と「経営(議決権)」が完全に分離した、この企業形態によって、ボッシュは長期的な視野に立った経営を行い、将来の成長を確保する重要な先行投資を積極的に行うことができるのです。
ロバート・ボッシュGmbHの株式の大半は非営利組織である公益法人「ロバート・ボッシュ財団」(持株比率92%、議決権なし)が保有しています。議決権の大半は、株主の事業機能実行機関である共同経営者会「ロバート・ボッシュ工業信託合資会社」(議決権 93%)が保有しています。残りの株式と議決権は創業家であるボッシュ家(持株比率 7%、議決権 7%)とロバート・ボッシュGmbH(持株比率1%、議決権なし)が保有しています。

さらに詳しい情報は www.bosch.com ボッシュ・グローバル・ウェブサイト(英文)を参照してください。

日本のボッシュ・グループについて

日本のボッシュは1911年から始まり2011年で日本進出100周年を迎えます。現在は、ボッシュ(株)、ボッシュ・レックスロス(株)、ボッシュ パッケージングテクノロジー(株)その他の関係会社から構成されます。ボッシュ(株)は自動車用パーツの開発、製造、販売そしてサービスの業務を展開しています。ボッシュ・レックスロスは油圧機器事業、FAモジュールコンポーネントやその他のシステムの開発と生産を行い、日本の産業機器技術に貢献しています。ボッシュパッケージングテクノロジーは包装機械メーカーです。

さらに詳しい情報は www.bosch.co.jp ボッシュ・イン・ジャパン・ウェブサイトを参照してください。


このプレスリリースは2010年9月に Robert Bosch GmbH より発行されました。原文をご覧ください。>