経営情報 Robert Bosch GmbH のプレスリリース(日本語訳)

年次記者会見を開催
技術のネットワーク化で人々の生活の質を向上
2013年の業績改善を予想

  • 2012年の売上業績はセクター/地域間で大きなばらつき
  • ボッシュ・グループの2012年のEBIT利益率は2.5%
  • 2013年の売上高は2~4%の増加を予想
  • エネルギー・建築関連テクノロジーセクターでは2020年までに80億ユーロの売上達成が目標

シュトゥットガルト - ボッシュ・グループは2013年に、経済成長率が多少上向くと見込んでいます。現在の情勢下で、テクノロジーとサービスのサプライヤーであるボッシュは、今期の売上高が2~4%増加すると予測しています。ロバート・ボッシュGmbH取締役会会長のフォルクマル・デナーは年次記者会見の席上で、これらの数字を明らかにしました。「今期の収益改善に向けて、私たちは一連の施策を導入しました。同時に、既存の活動分野と新規開拓するビジネス分野の両方で、成長のチャンスを積極的に掴み取りたいと考えています」と、デナーは述べました。欧米における高水準の財政赤字や債務危機により、経済はかなりのリスクをはらんでいます。ボッシュは、欧州経済について景気後退からは脱却するものの、今年の経済成長は鈍くなると予想しています。そうした情勢下で、ボッシュ・グループの今年第1四半期の売上高は伸び悩みました。

業績改善にフォーカス

ボッシュは今年、前期に着手した業績改善に向けた対策をさらに推進していきます。 その中には、成長分野の経営管理の引き締め、固定費と資本支出の制限が含まれ、M&Aも手控えます。2012年末にボッシュは、ドイツ国内の各拠点と複合労働協約を交わしました。これは景気の周期的変動に、より柔軟に対処するための措置です。 ボッシュでは、革新的で利便性の高い製品の提供、WEBを基盤としたビジネスモデル、国際的プレゼンスのいっそうの強化をバネに、売上を伸ばすことができると確信しています。

2012年の売上高は1.9%増加

ボッシュの2012年の売上高は前年比で1.9%増、525億ユーロにのぼりました。 しかし、為替変動調整後では前年比0.8%の減収となり、支払い金利前税前利益(EBIT)の 対売上高比率は2.5%となりました。税引前利益は28億ユーロ(売上高利益率にして5.3%)に達しましたが、これには金融資産の売却による11億ユーロの帳簿利益が含まれています。業績圧迫の要因としては特に、ソーラー・エネルギー事業の多額の損失、成長分野のプロジェクトのための先行投資が膨らんだこと、売上高の伸びが低調だったことが挙げられます。そのほかにも、経費節減措置の効果が期待したほど早く現れなかったことが収益の足を引っ張る結果となりました。

従業員は微増、全世界合わせて30万5,900人に

2012年のボッシュの従業員数は、売上高とほぼ同じペースで増加しました。今年初めの時点における全世界の従業員数は30万5,900人で、これは1年前に比べ3,400人の増加にあたります。うち1,500人は既存の事業分野での雇用増加分で、残る1,900人はM&Aによる底上げです。従業員の伸びが最大となった地域は、アジア太平洋です。欧州ではわずかに減少しましたが、その中でドイツはほとんど変化がなく、北中南米地域も同様でした。2013年は、アジア太平洋地域を中心にグループの求人需要が増えると予測されます。ドイツ国内で新規採用する職業訓練生は約1,500人で、前年並みとなります。

最高財務責任者(CFO)のシュテファン・アーセンケルシュバウマーは、事業セクター別の業績について、「全般的に満足のいかない業績数字の陰に隠れて分かりにくいものの、多くの事業部門は着実に成長しています」と強調しました。
ボッシュにとって最大の事業セクターである自動車機器テクノロジーセクターは、2012年に売上高を2.1%伸ばし、311億ユーロとしました。EBITと売上高利益率はそれぞれ14億ユーロと4.5%で、ともに前年の水準には及びませんでした。その主な原因としては、e-モビリティ関係の巨額の先行投資、原材料価格の高騰、ファウンデーションブレーキ事業の売却などが挙げられます。

コネクテッド・ビークルで運転の自動化と効率を向上

「昔も今も、私たちの開発目標は何よりもまず、自動車の安全性と環境適合性の向上に置かれています」と、自動車機器テクノロジー統括部門長のベルント・ボアはこのように述べました。ボッシュでは、セーフティシステムとドライバーアシスタンスシステム市場の成長、ひいては売上拡大の余地は大きいと見ており、現在、5,000人を超えるエンジニアがこの分野で活動しています。こういったシステムの売上高はすでに50億ユーロ近くに膨らみ、向こう数年間、その売上は年率10%前後のペースで成長を続ける見通しです。その際、追い風となるのが、車両安全性に関する新しい評価スキームです。2014年以降に車両安全性評価で最高点を得るには、ドライバーアシスタンスセンサーを少なくとも1台、車両に搭載していることが必要になります。ボッシュは2000年から累計で100万個近いレーダーセンサーを生産し、2016年までには1,000万個に達する見通しです。このような新しいアシスタンス機能の導入、具体的には、その実現に必要なセンサー、コントロールユニット、アクチュエーターなどがボッシュにとっての強みになると確信しています。

高度な自動化機能、たとえば交差点の支援機能を実用化する上で欠かせない重要な前提条件となるのが、車両相互のデータ交換です。「自動運転とは、車の運転をネットワーク化することにほかなりません」と、ボアは断言しました。車載システムのネットワーク化により、効率改善と環境保護面で新たな可能性が切り拓けると期待されています。ボッシュでは現在、世界的に成功したスタート/ストップシステムにスマートナビゲーション機能を統合したコースティングアシスタントの開発が進んでおり、ネットワーク技術と運転スタイルの改善を組み合わせ、最大15%前後の燃費節減が可能となると考えられます。

パワートレイン分野でも、燃費とCO2排出抑制に寄与する技術の開発が続けられており、ガソリン/ディーゼルシステムのさらなる高度化を通じて、燃費を20%程度節減できる見込みです。2012年にボッシュは500万台を超えるガソリン直接噴射システムを販売し、その売上高は前年比で50%増加しました。

ボッシュではまた、米国を中心とする天然ガスシステムを搭載したパワートレインの需要増加に対しても万全の備えができています。世界で最小型の天然ガスインジェク ターを提供しているのはボッシュだからです。またボッシュでは、ガソリンと天然ガスの両方に応用できる、柔軟性の高い燃料噴射用コントロールユニットを製造しています。 e-モビリティ分野にもボッシュは力を注いでおり、現在1,000人ほどのエンジニアがパワートレインの電動化に取り組んでいます。2014年末までに30件の開発プロジェクトが完了し、量産段階に移行できる見通しです。また、2020年以降はエレクトリックドライブの一大市場が出現するとボッシュは予想しています。

産業機器テクノロジーセクターは停滞、包装機械は好調

産業機器テクノロジーセクターの2012年の売上高は80億ユーロと、前年比で横ばいとなりました。特にドライブ&コントロール・テクノロジー事業部は景気スローダウンの影響を強く受けました。北米市場は力強く発展しましたが、中国の経済成長ショックと ヨーロッパの停滞を穴埋めするには至りませんでした。そうした中で、パッケージング・テクノロジー事業部は順調な成長を遂げました。パッケージング・テクノロジー事業部の製品/サービス分野の最大の顧客は、医薬品と食品工業で、これらの顧客は景気変動の影響をあまり受けません。

他方、ソーラー・エネルギー事業は、市場の縮小、40%近い急激な製品の値崩れに加えて、減損処理の影響が加わり、10億ユーロの欠損に終わりました。ボッシュは3月末、先行きが不確かなことを理由に、ソーラー・エネルギー事業から撤退する方針を発表しました。なおこの事業における損失が響き、産業機器テクノロジーセクターの昨年のEBITは7億1,300万ユーロの欠損となりました。ドライブ&コントロール・テクノロジー事業部とパッケージング・テクノロジー事業部は利益を計上しましたが、ソーラー・エネルギー事業部の損失を補填するには至りませんでした。

電動工具とサーモ・テクノロジーは東ヨーロッパで躍進

消費財・建築関連テクノロジーセクターは、2012年に134億ユーロの売上高を達成しました。これは前年比2.5%の増加にあたります。ヨーロッパの主要市場が振るわず、急激な景気冷え込みに見舞われた国があったことが響き、同セクターのEBITは2011年の7億3,000万ユーロから、昨年は6億2,000万ユーロに減少しました。電動工具事業部は、革新的な製品が特に東ヨーロッパ、アジア、北米で顧客に広く受け入れられ、売上を伸ばしました。サーモ・テクノロジー事業部はロシアで力強い成長を遂げたものの、南ヨーロッパの主要市場は残念ながら期待外れに終わりました。南ヨーロッパ市場の不振は、セキュリティ・システム事業にとっても打撃となりました。とはいえ、アジア、南米、トルコとロシアでは、セキュリティ・システム事業部は力強い成長を遂げることができました。

進展する国際化 – 状況は地域によってばらつき

2012年にボッシュはグローバルプレゼンスをさらに拡大しました。2012年にバングラデシュ、カンボジア、ラオス、ミャンマーに現地法人を新設したほか、中東とアフリカでも2014年までに現地法人を設置することにしています。これらの地域でボッシュは現在、6億ユーロ前後の売上を得ており、2015年までに10億ユーロ台に乗せる見通しです。

ヨーロッパでの売上高は、2012年にわずかに減少し、前年比1.9%減の298億ユーロとなりました。減収の原因として、経済成長の停滞と、南ヨーロッパの数多くの国々での景気後退が挙げられます。ドイツでも売上高の伸びは非常に鈍く、0.9%の成長にとどまりました。昨年、ボッシュはヨーロッパで約20億ユーロを投資しました。うち11億ユーロがドイツ国内分です。ボッシュは成長するロシア市場で、より大きな機会を捉えたいと考えています。そこで、2015年までに現地生産体制を強化することにしました。エンゲルスにある既存の拠点では、サーモ・テクノロジー事業部が新工場を建設中で、完成後は工業用ボイラーと壁掛け型ヒーターを生産することになります。また、サマラでは自動車機器テクノロジーセクターにとって2番目となる拠点の建設が進んでいます。さらに本国のドイツでは、新しい研究開発・先端エンジニアリングセンターが2015年までに完成します。新しい研究キャンパスは目下、3億ユーロを投じ、シュトゥットガルト近郊のレニンゲンで建設中です。

北中南米地域では、2012年に地域間の売上の動向にかなりばらつきが生じました。自動車生産の急増を背景に、売上高が大きく伸びたのが北米です。同地域の売上高は、前年比17%増の82億ユーロに達しました。他方、南米市場の売上高は前年比で15%減少し、19億ユーロにとどまりました。向こう数年間について、ボッシュは北米、南米のいずれでも成長の好機が訪れると見ています。そこでボッシュは2012年に再び、北中南米地域にかなりの額を投資しました。資本支出は前年比9%増の3億8,000万ユーロにのぼります。たとえば、ドライブ&コントロール・テクノロジー事業部は、北中南米市場向けの移動式油圧機器用コンポーネントを生産するために、サウスカロライナ州ファウンテンインの拠点を数年かけて大幅に拡張しています。北米での投資活動のもう1つの目玉は、商用車用燃料噴射機器/乗用車用ガソリン直噴システム生産設備の拡張でした。

アジア太平洋地域では、ボッシュは2012年に前年比5.6%増にあたる126億ユーロの売上高を達成しました。中国とインドでは経済成長の勢いが弱まり、ボッシュの売上高の伸びも鈍化しました。対照的に好調だったのが東南アジア地域で、2桁成長を達成することができました。売上高全体の30%をアジア太平洋地域で確保するという長期目標の下で、ボッシュは昨年、同地域に約7億8,000万ユーロを投資しました。これは前年とほぼ同じレベルとなります。中国では、2カ所で自動車機器テクノロジーセクターの生産拠点づくりが進んでいます。その1つ、中国西部に位置する成都では、シャシー・システム・コントロール事業部が今夏からブレーキ制御システムの生産を開始します。他方、2012年に開所した武進の生産拠点では、ドライブ&コントロール・テクノロジー事業部が新しい研究開発センターの建設を進めています。

エネルギー・建築関連テクノロジーセクターは
2020年までに80億ユーロの売上高の実現を目指す

ボッシュ・グループは、2013年1月1日から4事業セクター体制に移行しました。新しい事業セクターであるエネルギー・建築関連テクノロジーセクターは、セキュリティ・システム、サーモ・テクノロジー、ソーラー・エネルギーの各事業部と子会社のBosch Energy and Building Solutions GmbHで、構成されています。ボッシュは、ビルの電力供給、エネルギー管理、断熱対策の近代化で達成できるエネルギー効率改善の余地が非常に大きいと判断し、売上拡大の可能性もそれだけ大きいと見ています。ビルは、世界のエネルギー需要のほぼ40%を占めているからです。「商業ビルの場合、電力と冷暖房のインテリジェントなネットワーク化と制御により、最大20%のエネルギーコストを節約できます」。ロバート・ボッシュGmbH取締役会メンバーの1人で、この新事業セクターを担当するシュテファン・ハルトゥングはこのように述べています。

ボッシュは、居住用、商業用ビルのオーナーに、ラムダコントロール機能付きのコンデンシングボイラーや最新型コージェネ設備などのテクノロジーだけでなく、サービスも提供しています。たとえば、エネルギー管理についてのアドバイス、冷暖房/セキュリティ・システムの管理、エネルギー管理関連サービスなどです。「分散型電力ネットワークは、既存の設備に代わる新しいエネルギーシステムを成功させるためのベースとなります」(ハルトゥング)。ボッシュでは、新設した事業セクターが年率8%の成長を遂げ、売上高が2012年の50億ユーロから、2020年までに80億ユーロに増加すると予想しています。

将来を見据えた多額の投資

ボッシュは2012年に、研究開発のために48億ユーロを支出しました。このうち45%はエコロジー製品に、20%近くが安全と健康増進に寄与する製品に投じられました。研究開発に携わる従業員は全世界合わせて4万2,800人に増加し、うち1万3,800人がアジア太平洋地域で活動しています。今年半ばから、世界各地のボッシュ従業員をネットワークでつなぐ全社規模のソーシャルメディアプラットフォーム「ボッシュ・コネクト」が運用を開始します。「新しいコラボレーション手法が、プロセスの短縮やアイデア形成のスピード化、さらに革新的なアイデアを効率的に商品化するために役立つと期待しています」。デナーはこのように述べました。

2012年にボッシュ・グループは約32億ユーロを資本支出に振り分けました。研究開発支出と合わせると、80億ユーロ近くをグループの将来のために投じたことになります。M&Aと投資のためにボッシュが昨年投じた額は約15億ユーロで、前年と比べて11億ユーロほど増加しました。なお、M&Aのほとんどは、オートモーティブ・アフターマーケット事業部とパッケージング・テクノロジー事業部に関係するものでした。

広大なフットプリントをベースに新しいビジネスモデルを目指す

今後もボッシュは、経営戦略の主力ラインである環境保護、エネルギー効率と安全性の向上に寄与するシステムの改良をひたむきに追求していきます。また、モノとサービスのインターネットをベースとしたビジネス分野も開拓する方針です。ボッシュはそのための理想的な立場にあるとデナーは考えています。ボッシュにはハードウェア、ソフトウェア、センサー技術に関する高度のノウハウ、そして多彩なポートフォリオが揃っているからです。これらの能力すべてをネットワーク化することで、人々の生活の質(Quality of Life)の向上に寄与するソリューションを安定的・継続的に生み出せるようになります。「ボッシュの広大なフットプリントが真価を最大限発揮するとき、それがコネクテッド・ライフの時代なのです」と、デナーはこう強調しました。

比例連結法の廃止に関する注意事項:
会計規則の変更に伴い、ボッシュは今後、折半出資の合弁会社を連結決算に含めないこととします。代わりに、合弁会社の税引き後利益のうち、出資率に見合った比例分を連結決算に編入します。比例連結法の廃止はまた、財務諸表と従業員数にも影響します。この規則を2012年の業績に適用すると、昨年の売上高は456億ユーロとなります。

追加情報、プレス写真、ビデオ素材はオンラインで Bosch Media Service(下記アドレス)から入手できます。
www.bosch-press.com

広報担当窓口:
Dr. Ingo Rapold   Tel: +49 711 811-48905
Dr. Christoph Zemelka   Tel: +49 711 811-6854
René Ziegler   Tel: +49 711 811-7639

ボッシュ・グループ概要 The Bosch Group at a Glance

ボッシュ・グループは、グローバル規模で革新のテクノロジーとサービスを提供するリーディング・カンパニーで、2012年度の従業員数は30万6000人以上、売上高は525億ユーロを計上しています。
また2013年初めからは、自動車機器テクノロジー、エネルギー・建築関連テクノロジー、産業機器テクノロジー、消費財の4事業セクター体制に移行しました。
ボッシュ・グループは、ロバート・ボッシュGmbHとその子会社 約360社、世界約50カ国にあるドイツ国外の現地法人で構成されており、販売、サービス代理店のネットワークを加えると、世界約 150カ国で事業展開しています。この開発、製造、販売、サービスのグローバル・ネットワークが、ボッシュのさらなる成長の基盤です。
なおボッシュでは2012年に約48億ユーロもの金額を研究開発に投じ、さらに全世界では4,800件以上の国際特許の基礎特許(第一国出願)を出願しています。
ボッシュ・グループの製品とサービスは、革新的で有益そして魅力的なソリューションを提供することを通して、人々の生活の質(Quality of Life)の向上を目的にしています。この方針に基づきボッシュは全世界においてテクノロジーを提供し続けています。それこそが“Invented for life”です。

ボッシュの起源は、1886年に創業者ロバート・ボッシュ (1861~1942)がシュトゥットガルトに設立した「精密機械と電気技術作業場」に遡ります。ロバート・ボッシュGmbHの独自の株主構造は、ボッ シュ・グループの財務上の独立性と企業としての自立性を保証するものです。「株主(利益配当)」と「経営(議決権)」が完全に分離した、この企業形態に よって、ボッシュは長期的な視野に立った経営を行い、将来の成長を確保する重要な先行投資を積極的に行うことができるのです。
ロバート・ボッシュGmbHの株式の大半は非営利組織である公益法人「ロバート・ボッシュ財団」(持株比率92%、議決権なし)が保有しています。議決権 の大半は、株主の事業機能実行機関である共同経営者会「ロバート・ボッシュ工業信託合資会社」(議決権 93%)が保有しています。残りの株式と議決権は創業家であるボッシュ家(持株比率 7%、議決権 7%)とロバート・ボッシュGmbH(持株比率1%、議決権なし)が保有しています。

さらに詳しい情報は
www.bosch.com ボッシュ・グローバル・ウェブサイト(英文)
www.bosch-press.com ボッシュ・メディア・サービス(英文)
を参照してください。