モビリティ ソリューションズ

IAA 2017:モビリティの新しい概念 –
ボッシュ、モビリティの変革によりさらなる成長

自動運転技術で20億ユーロの売上高を目指す

  • ボッシュのモビリティ事業の売上高は、2017年7%増加の見通し
  • ボッシュCEOのデナー:「より良いクルマをつくる努力はもちろんのこと、私たちはモビリティのあり方を再考しています。ボッシュは今日のモビリティ、そして未来のモビリティの両方に対応するための体制が整っています」
  • eモビリティの普及は引き続き加速
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  • 2017/09/12
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プレスリリース

シュトゥットガルト/フランクフルト(ドイツ) – 現在のモビリティの変革において、ボッシュはその変革を推し進める存在です。未来の道路交通のためのソリューションを取り揃えたボッシュは市場の2倍のペースで成長を続けています。2017年に、モビリティ ソリューションズ事業の売上高は前年比7%増、約470億ユーロに達する見込みです。その一方で、今年の世界の自動車生産の伸び率は2.8%程度と予想されています。「自動車関連の私たちの事業は成長を続けており、力強さを保っています。将来のモビリティ産業の展開を考えた場合、このことは私たちにとって有利な材料です」。ボッシュ取締役会会長のフォルクマル・デナーはこのように述べています。今現在、特に力強い成長を続けているのがドライバー アシスタンス システムの事業です。ドライバーアシスタンスは自動運転実現の先駆的技術です。同市場の成長率は25%に達し、ボッシュは市場より高い成長率で売り上げを伸ばしています。ボッシュは、早ければ2019年にもドライバー アシスタンス システムで20億ユーロの売上高を達成できる見通しです。モビリティ ソリューションズ事業で研究開発に従事する従業員は2017年に10%近く増え、今年末には4万8,000人に達する見込みです。Accident-free(事故ゼロ)、Stress-free(ストレスゼロ)、Emission-free(排出ゼロ)なモビリティを実現するためには、自動化、電動化、そしてネットワーク化が必要になります。「より良いクルマを作ってさえいればいいというものではありません。私たちはモビリティに関する新しい考え方を必要としています」とデナーは付け加えました。

Accident-free(事故ゼロ)、Stress-free(ストレスゼロ)、Emission-free(排出ゼロ)な道路交通を実現するためのボッシュのソリューション
交通渋滞から、事故、大気汚染、あるいは気候変動対策まで、ボッシュは現在および未来の道路交通の課題に対処するソリューションとサービスを有しています。「将来も私たちが移動の自由を維持したいと考えるなら、今のうちからモビリティについての考え方を変えることが必要です」とデナーは述べています。私たちに課された重要な課題のひとつは、大都市圏の大気環境の改善です。ボッシュは、内燃機関の改良とeモビリティへの投資強化を通じてこの問題の解決に寄与したいと考えています。内燃機関車の走行禁止が議論される中、デナーは将来の自動車のあり方について次のように述べています。「私たちにとって内燃機関か電気自動車か、どちらか一択を選ぶだけという問題ではありません。私たちが望むのはオープンな姿勢で技術選択の余地を広く残すことであり、可能性をひとつだけに限定することではありません」。内燃機関のエミッションとイミッションについては、合成燃料によって大きな改善を達成できます。合成燃料が再生可能エネルギーを使って製造されれば、内燃機関がカーボンニュートラルになります。さらに、合成燃料なら、燃焼時の煤(すす)の発生を事実上ゼロに抑えることができます。それにより、排出ガス後処理コストを圧縮できます。「合成燃料は既存のガソリンスタンドを通じて販売できるほか、これが特に重要なことですが、既存のエンジンでそのまま使用できます。合成燃料の導入のメリットは、インフラと現存する車両を全く新らに変更しなくてはいけない場合に比べずっと早く現れるでしょう」(デナー)

eモビリティの普及は加速度を増しています。ボッシュの新しいeAxleは、パワートレインの電動化の効率アップとコストパフォーマンスの向上に寄与します。自動車メーカーだけでなく、電気自動車に乗りたいと考えるすべての人にメリットをもたらします。小型電気自動車アプリケーション向けにボッシュは、すでに生産中の、その意味で実証済みの部品をベースに、柔軟性が高く、容易にスケーラブルな48 Vパワートレインシステムを開発しました。ボッシュはすでに、世界最大のeモビリティ市場である中国で主導的な地位を確立しました。欧州では、ヨーロッパで最大規模の電気自動車フリートを運用する、ドイツポスト傘下のStreetScootersにボッシュのパワートレインシステムが納入されています。

自動運転へとつながるドライバーレスパーキング(無人駐車)
ボッシュではまた、自動運転が具体的な形を徐々に現しつつあります。2020年代初めには、ダイムラー社と組んで、世界最大の自動車部品サプライヤーであるボッシュは都市圏内で高度自動運転車両フリートを用いたシェアリングサービスを開始します。これは交通の流れの改善と安全性の向上に寄与します。世界規模で実施された調査では、全消費者の半数がドライバーの負担を減らし、自律走行する自動運転車両を待望しているとの結果が出ています。ボッシュはすでに、自動運転に向けての最初のステップに着手しました。2018年初めからシュトゥットガルトにあるメルセデス・ベンツ ミュージアムの駐車場で、車両が自分で駐車スペースを探し、駐車するシステムが稼働します。これはドライバーのストレスを減らすとともに、駐車スペースの有効利用を可能にします。ドアの開け閉めを考慮する必要がないため、同じ広さのスペースに、これまでより20%多い車両を収容できます。この自動バレーパーキングは、ボッシュが納入したインテリジェントな駐車場インフラによって実現されました。「ボッシュは、自動車の枠組みを超えたソリューションを提供することが可能です。私たちは持てる技術を総動員して、革新的なモビリティソリューションを現実のものにします」と、デナーは述べています。

スマートフォン並みの使いやすさ:ボッシュのクラウドからソフトウェアを更新
このアプローチはネットワーク化にも適用されます。向こう5年間に、コネクテッドモビリティ市場は年率25%近いペースで成長する見通しです。世界の市場規模は470億ユーロから1,400億ユーロに拡大すると予想されています(出典:PwC)。それに必要なセンサー、ソフトウェア、そしてサービス関連の専門知識をどれだけ蓄積しているかという点において、ボッシュの右に出る企業は自動車業界に存在しません。現在すでに150万台の車両がボッシュのIoT(モノのインターネット化)ソフトウェアを使ってネットワーク化されています。車両のネットワーク化は数々の新しいモビリティサービスを可能にします。クルマがドライバーのパーソナルアシスタントに変身します。「クルマが単なる乗り物だったのは、昨日までのこと。スマートホームやオフィスとつなぐことで、車両が第三の生活空間に変わります」(デナー)。近い将来、“ネットワーク化”というと、ボッシュのOTA(Over-the-air:無線接続)によるソフトウェア更新により、クルマが自分で整備工場での予約をする、ということを意味するようになるでしょう。OTA更新では、現在スマートフォンで使われているのと同様の方法で、車両に関するデータを安全に、かつ高い信頼性で書き換えることができます。それだけでなく、駐車スペースを探すためのアプリなどの追加機能をダウンロードすることも可能になります。そして、ソフトウェアのOTA更新によって、将来、ドライバーはクルマを購入した後も好きなように再構築できるようになります。ボッシュのネットワーク化はアイデア段階を経て、実用化段階を迎えています。ベルリンとパリで導入され、都市交通のあり方を大きく変えつつあるeスクーターのシェアリングサービス「Coup」などのサービスの提供を通じて、ボッシュはモビリティサービスのプロバイダーとしても顔も持ちつつあります。調査報告書によると、世界のモビリティサービス市場は年率28%のハイペースで成長すると予想されています(出典:マッキンゼー)。

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関連リンク:www.bosch-iaa.de
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このプレスリリースは2017年09月12日に Robert Bosch GmbH より発行されました。
原文をご覧ください。
世界のボッシュ・グループ概要
モビリティ ソリューションズは、ボッシュ・グループ最大の事業セクターです。2016年の売上高は439億ユーロで、総売上高の60%を占めています。モビリティ ソリューションズの売上により、ボッシュ・グループはリーディングサプライヤーの地位を確立しています。モビリティ ソリューションズは、自動化、電動化、ネットワーク化の3つの領域においてグループの専門知識を統合させ、お客様にトータルソリューションを提供します。その事業領域は主に、内燃機関の燃料噴射テクノロジー/パワートレイン周辺機器、パワートレイン電動化のさまざまなソリューション、車載向け安全システム、ドライバー アシスタンス システム/自動化機能、ユーザーフレンドリーなインフォテインメントやVehicle-to-Vehicle(車車間)およびVehicle-to-Infrastructure(路車間)通信、オートモーティブ アフターマーケット向けのリペアショップコンセプト/テクノロジー/サービスなどです。さらにボッシュは、電気駆動マネジメントや横滑り防止装置ESC(エレクトロニック スタビリティ コントロール)、ディーゼル用コモンテールシステムなどの自動車の重要な革新技術を生み出してきました。

ボッシュ・グループは、グローバル規模で革新のテクノロジーとサービスを提供するリーディングカンパニーです。2016年の従業員数は約39万人(2016年12月31日現在)、売上高は731億ユーロを計上しています。現在、事業はモビリティ ソリューションズ、産業機器テクノロジー、消費財、エネルギー・建築関連テクノロジーの4事業セクター体制で運営しています。ボッシュはIoTテクノロジーのリーディングカンパニーとして、スマートホーム、スマートシティ、コネクテッドモビリティ、さらにコネクテッドインダストリーに関する革新的なソリューションを提供しています。ボッシュはセンサー技術、ソフトウェア、サービスに関する豊富な専門知識と「Bosch IoT cloud」を活かし、さまざまな分野にまたがるネットワークソリューションをワンストップでお客様に提供することができます。ボッシュ・グループはコネクテッドライフに向けたイノベーションの提供を戦略的な目標に定め、革新的で人々を魅了する全製品とサービスを通じて生活の質の向上に貢献します。つまり、ボッシュはコーポレートスローガンである「Invented for life」-人と社会に役立つ革新のテクノロジーを生み出していきます。ボッシュ・グループは、ロバート・ボッシュGmbHとその子会社450社、世界約60カ国にあるドイツ国外の現地法人で構成されており、販売/サービスパートナーを含むグローバルな製造・エンジニアリング・販売ネットワークは世界中のほぼすべての国々を網羅しています。ボッシュの未来の成長のための基盤は技術革新力であり、世界120の拠点で約5万9,000人の従業員が研究開発に携わっています。

ボッシュの起源は、1886年にロバート・ボッシュ(1861~1942年)がシュトゥットガルトに設立した「精密機械と電気技術作業場」に遡ります。ロバート・ボッシュGmbHの独自の株主構造は、ボッシュ・グループの企業としての自立性を保証するものであり、ボッシュは長期的な視野に立った経営を行い、将来の成長を確保する重要な先行投資を積極的に行うことができます。ロバート・ボッシュGmbHの株式資本の92%は慈善団体であるロバート・ボッシュ財団が保有しています。議決権の大半はロバート・ボッシュ工業信託合資会社が保有し、株主の事業機能を担っており、残りの株式は創業家であるボッシュ家とロバート・ボッシュGmbHが保有しています。

さらに詳しい情報は 以下を参照してください。
www.bosch.com ボッシュ・グローバル・ウェブサイト(英語)
www.bosch-press.com ボッシュ・メディア・サービス(英語)
https://twitter.com/BoschPresse ボッシュ・メディア 公式ツイッター(ドイツ語)
www.bosch.co.jp ボッシュ・ジャパン 公式ウェブサイト(日本語)
https://twitter.com/Boschjapan ボッシュ・ジャパン 公式ツイッター(日本語)
https://www.facebook.com/bosch.co.jp ボッシュ・ジャパン 公式フェイスブック (日本語)
https://www.youtube.com/boschjp ボッシュ・ジャパン 公式YouTube(日本語)

PI9774 | 2017/09/12

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