モビリティ ソリューションズ

ボッシュがクルマをライフセーバーに:
3月31日からeCallを装備したコネクテッドカーが事故発生時に自動的に救助を要請

  • 自動eCallにより、救急隊員はこれまでと比べて最大2倍早く事故現場に到着することが可能
  • ボッシュのeCallサービスは16言語に対応
  • テレマティクスeCallプラグ:あらゆるタイプの車両に対応した後付けeCallソリューション
  • ボッシュは自動車用だけでなく、二輪車用のeCallも開発
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  • 2018/03/27
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プレスリリース

シュトゥットガルト(ドイツ)–欧州連合(EU)において、自動eCall(緊急通報)システムの装備が2018年3月31日から義務化され、交通安全の新たなマイルストーンとなりました。これにより、どの車両も事故発生時に自動的に救助を要請するシステムが搭載されることになります。「コネクテッドカーではさまざまなことを実現できます。コネクテッドカーは、この自動eCallシステムを通じて、今後は救命システムの役割も担うことになります」と、ロバート・ボッシュGmbH取締役会メンバーのディルク・ホーアイゼルは述べています。eCallは、2018年3月31日以降に欧州市場で型式認定を受けた新型の乗用車全車に標準装備されます。これらの車両には、EU共通の緊急通報用電話番号「112番」を介して現地の救急サービスに自動的に通報する標準化されたeCallが装備されるため、救急隊員は事故現場により迅速かつ正確に到着できるようになります。このeCallの導入により、毎年約2,500人の命が救われ、重傷者の数も約15%低減するとEUは試算しています。一部の自動車メーカーは、義務化以前からすでにナビゲーションシステムの一部としてeCallを顧客に提供しています。ボッシュはテレマティクスソリューション&サービスを組み合わせた幅広いeCallナインナップを用意しており、例えばテレマティクスeCallプラグの場合、このプラグをシガーライターに装着するだけで、すでに販売済みの車両もeCallソリューションを利用できるようになります。

迅速な支援が標準に
視認性の高いベストを身に着け、三角表示板を設置し、救助を要請するなど、緊急時には一刻を争う状況下で対処しなくてはならないことがいくつもありますが、多くの人は事故によりショック状態になってしまいます。また、ひどい状況では、事故で意識を失ったり、車両に閉じ込められたりして、救助を要請できない場合もあります。しかし、こうした場面でこそ、自動eCallシステムが頼りになる救命システムとして活躍してくれます。eCallシステムは、夜間の人気のない道路や高速道路であっても、どこで事故が発生したかを正確に把握し、その情報を救急サービスに自動的に送信するからです。「eCallは、人が通常対応できる早さを上回る速度で緊急通報を発信し、救命活動を迅速にスタートさせます」(ホーアイゼル)。SOSボタンは車両のダッシュボードにもあるため、乗員はこれを押して手動で緊急通報を発信することもできます。どちらの場合も、事故の詳細を伝えるために、事故車両と現地の救急サービスチームとの間にすぐに音声接続を確立し、ドライバーが応答しない場合には救急隊員が直ちに現場に派遣されます。このシステムでは、GPS座標をもとにした現場の位置情報が正確に伝わり、救急隊員は事故がどの向きで起きたのかも把握できるため、現場に向かう際に高速道路の最寄りのジャンクションで回り道をしなくても済むようになり、貴重な時間を節約できます。その結果、自動eCallを装備することで、救急隊員が事故現場に到着するまでの時間が、市街地では約40%、郊外では約半分まで短縮します。

命を守るコネクティビティ ボックス
一部の自動車メーカーは、すでに数年前から車載ナビゲーションシステムやインフォテインメントシステム の一部としてこのeCallを顧客に提供しています。このような設定では、標準的なeCallボックスではなく、外界と通信するために使用する補助コントロールユニットが車両に採用されています。ボッシュでは「コネクティビティ コントロール ユニット(CCU)」と呼んでいるこのコントロールユニットは、コネクテッドモビリティの心臓部に相当し、他の機能/サービスを実現するための通信ハブとなります。エアバッグやシートベルト プリテンショナーが作動した場合には、このCCUがその衝撃を記録し、 数秒以内に救急サービス、またはボッシュの緊急通報センターに事故を通報します。救急隊員はこの送信されたGPS位置情報に基づき、事故現場に迅速かつ正確に向かうことができます。しかし、CCUができるのはこれだけではありません。CCUは車載の補助センサーとも接続されており、例えば何本のシートベルトが着用されているかを把握し、車内の乗員の数を認識できます。そのため、救急隊員は現場により早く到着できるだけでなく、準備を整えた状態で向かうことができ、出動する救急車の台数も直接指示できます。

eCallはフランス語にも対応
国をまたいで旅行している時に事故に遭い、現地の救急サービスチームにその状況を伝えなければならない場合に問題となるのは言語ですが、ボッシュのeCallサービスはフランス語、スウェーデン語、トルコ語など16の言語に対応しています。112番を介して現地の救急サービスに直接通報する一般的な緊急通報システムとは異なり、ボッシュのeCallシステムは、ボッシュが運営する年中無休24時間体制の緊急通報センターに通報します。ナビゲーションシステムの言語設定をもとに、eCall対応スタッフはドライバーがどの言語を使用しているかわかるため、ドライバーと同じ言語でコミュニケーションをとることができます。このため、特に事故のような深刻な状況でもコミュニケーション上の問題が発生することはありません。ボッシュの緊急対応チームは現地の救急サービスと現地の言語でやりとりするため、現地の救急隊員は事故の状況や救助方法を正確に把握しやすくなります。また、ボッシュの緊急通報センターからのコールにドライバーが応答しない場合には、センターのオペレーターが直ちに現地の救急サービスに通報します。ボッシュのeCallサービスは欧州だけでなく、日本、ブラジル、北米など世界の50以上の国々で提供されています。多言語に対応したボッシュのeCallサービスは、すでにDaimler AGをはじめとした数多くの自動車メーカーで採用されています。

シガーライターが救命システムに
車両に自動eCallシステムが標準装備されるかどうかは、その車両がいつ型式認定を受けたかによって異なります。eCallの装備義務は、市場に投入される前に、EUで2018年3月31日以降に型式認定を受けた新型車に適用されるからです。そのため、それ以前に型式認定を受けた車両はeCallを装備しない状態で製造・販売される場合があります。「車両タイプが古いため、車両が救命システムになれないという事態が発生しないよう、ボッシュはテレマティクスeCallプラグという形でeCall後付けソリューションを開発しました」と、ホーアイゼルは述べています。どの車両でも、このeCallプラグを車両の12Vソケット(シガーライター)に差し込むだけで機能し、整備工場に調整を依頼する必要はありません。プラグには加速度センサーが組み込まれており、それをもとに衝撃や事故の程度が記録されます。この情報がBluetooth経由でドライバーのスマートフォン上のアプリに送信され、自動車保険会社の事故対応サービスセンターに通報を入れます。こうして、後付けソリューションでもドライバーとの音声接続を確立でき、ドライバーが応答しない場合には救急隊員を直ちに現地に派遣します。

二輪車にも対応
バイクの運転車は、最も事故に遭うリスクが高く、自動車のドライバーよりも事故死のリスクが18倍も高くなっています。ボッシュはこの状況を変えるために、自動車用だけでなく、二輪車にも対応するeCallを開発しました。このモーターサイクル用CCUは二輪車の動作データを取得し、これを事故の検知に活用します。また、ここにはGPSモジュールが組み込まれているため、事故発生現場の位置が救急サービスコールセンターに正確に伝えられます。

詳細情報については ボッシュのeCallに関する動画 をご覧ください。

報道関係対応窓口:
Annett Fischer
電話:+49 711 811-6286


このプレスリリースは2018年03月27日に Robert Bosch GmbH より発行されました。
原文をご覧ください。
世界のボッシュ・グループ概要
モビリティ ソリューションズは、ボッシュ・グループ最大の事業セクターです。2016年の売上高は439億ユーロで、総売上高の60%を占めています。モビリティ ソリューションズの売上により、ボッシュ・グループはリーディングサプライヤーの地位を確立しています。モビリティ ソリューションズは、自動化、電動化、ネットワーク化の3つの領域においてグループの専門知識を統合させ、お客様にトータルソリューションを提供します。その事業領域は主に、内燃機関の燃料噴射テクノロジー/パワートレイン周辺機器、パワートレイン電動化のさまざまなソリューション、車載向け安全システム、ドライバー アシスタンス システム/自動化機能、ユーザーフレンドリーなインフォテインメントやVehicle-to-Vehicle(車車間)およびVehicle-to-Infrastructure(路車間)通信、オートモーティブ アフターマーケット向けのリペアショップコンセプト/テクノロジー/サービスなどです。さらにボッシュは、電気駆動マネジメントや横滑り防止装置ESC(エレクトロニック スタビリティ コントロール)、ディーゼル用コモンテールシステムなどの自動車の重要な革新技術を生み出してきました。

ボッシュ・グループは、グローバル規模で革新のテクノロジーとサービスを提供するリーディングカンパニーです。2017年の従業員数は約40万500人(2017年12月31日現在)、暫定決算報告での売上高は780億ユーロ(約9.9兆円*)を計上しています。現在、事業はモビリティ ソリューションズ、産業機器テクノロジー、消費財、エネルギー・建築関連テクノロジーの4事業セクター体制で運営しています。ボッシュはIoTテクノロジーのリーディングカンパニーとして、スマートホーム、スマートシティ、コネクテッドモビリティ、さらにコネクテッドインダストリーに関する革新的なソリューションを提供しています。ボッシュはセンサー技術、ソフトウェア、サービスに関する豊富な専門知識と「Bosch IoT cloud」を活かし、さまざまな分野にまたがるネットワークソリューションをワンストップでお客様に提供することができます。ボッシュ・グループはコネクテッドライフに向けたイノベーションの提供を戦略的な目標に定め、革新的で人々を魅了する全製品とサービスを通じて生活の質の向上に貢献します。つまり、ボッシュはコーポレートスローガンである「Invented for life」-人と社会に役立つ革新のテクノロジーを生み出していきます。ボッシュ・グループは、ロバート・ボッシュGmbHとその子会社450社、世界約60カ国にあるドイツ国外の現地法人で構成されており、販売/サービスパートナーを含むグローバルな製造・エンジニアリング・販売ネットワークは世界中のほぼすべての国々を網羅しています。ボッシュの未来の成長のための基盤は技術革新力であり、世界125の拠点で約6万2,500人の従業員が研究開発に携わっています。

ボッシュの起源は、1886年にロバート・ボッシュ(1861~1942年)がシュトゥットガルトに設立した「精密機械と電気技術作業場」に遡ります。ロバート・ボッシュGmbHの独自の株主構造は、ボッシュ・グループの企業としての自立性を保証するものであり、ボッシュは長期的な視野に立った経営を行い、将来の成長を確保する重要な先行投資を積極的に行うことができます。ロバート・ボッシュGmbHの株式資本の92%は慈善団体であるロバート・ボッシュ財団が保有しています。議決権の大半はロバート・ボッシュ工業信託合資会社が保有し、株主の事業機能を担っており、残りの株式は創業家であるボッシュ家とロバート・ボッシュGmbHが保有しています。

*2017年の為替平均レート:1ユーロ=126.71118円

さらに詳しい情報は 以下を参照してください。
www.bosch.com ボッシュ・グローバル・ウェブサイト(英語)
www.bosch-press.com ボッシュ・メディア・サービス(英語)
https://twitter.com/BoschPresse ボッシュ・メディア 公式ツイッター(ドイツ語)
www.bosch.co.jp ボッシュ・ジャパン 公式ウェブサイト(日本語)
https://twitter.com/Boschjapan ボッシュ・ジャパン 公式ツイッター(日本語)
https://www.facebook.com/bosch.co.jp ボッシュ・ジャパン 公式フェイスブック (日本語)
https://www.youtube.com/boschjp ボッシュ・ジャパン 公式YouTube(日本語)

PI10601 | 2018/03/27

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+49 711 811-6286

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