シュトゥットガルト（ドイツ） – グローバル規模で革新的なテクノロジーとサービスを提供するボッシュ・グループは、依然として厳しい事業環境が続く中、2026年上半期も堅実な業績を記録しました。ボッシュの2026年上半期の売上高は、前年同期比3.6％増の464億ユーロとなりました（2025年上半期：448億ユーロ）。このほどジョンソンコントロールズおよび日立から買収した暖房・換気・空調（HVAC）事業が、約20億ユーロの増収に寄与しました。事業からの支払金利税金控除前利益は22億ユーロでした（2025年上半期：23億ユーロ）。事業からの支払金利税金控除前利益率は売上高の4.6％で、前年の5.1％を下回りました。これは主に、モビリティ事業の特殊要因によるものです。ボッシュは不確実な経済状況や世界各地の政情不安にもかかわらず、2026年通期の堅調な売上高および業績見通しを維持しています。ロバート・ボッシュGmbH取締役会メンバー兼財務担当取締役マルクス・フォーシュナーは、「上半期に堅調な売上成長を達成し2026年も終盤に差しかかっていますが、下半期も引き続き力強い成果を上げることが重要です」と、初の上半期業績発表に際し述べました。「だからこそ、私たちは現在進めている構造調整およびコスト削減策を着実に推進しています。これにより、将来有望な技術分野への大規模な先行投資を継続するとともに、成長機会を確実に取り込んでいきます」

2026年下半期の展望：競争力と強固な事業基盤
2026年の世界経済は、全体として驚くほどの回復力を見せています。一方でボッシュでは、経済見通しについて依然として不確実性が続くと見ており、多くの市場で投資判断の先送りや競争圧力の高まりにつながると見ています。主要産業である自動車分野では、2026年も世界の乗用車および小型商用車の生産台数が減少する一方、大型商用車の生産台数はわずかに増加すると予測しています。「ボッシュは、世界的に不確実な状況であっても成長戦略を着実に推進し、新技術、新事業分野、新興成長市場における機会を最大限に活用します」と、フォーシュナーは説明しました。「だからこそ、下半期も引き続き競争力の強化と強固な事業基盤の維持に注力し、さらなるコスト削減と複雑性の軽減を進めます」。厳しい環境にもかかわらず、ボッシュは堅調な業績見通しを維持しています。2026年度、売上成長率は依然として2～5％前後、事業からの支払金利税金控除前利益率は4～6％と予測しています。

2026年上半期の総括：事業セクター別の業績
事業セクターの売上成長には差が見られたものの、全事業セクターが業績にプラスの貢献をしました。モビリティ事業セクターの売上高は278億ユーロで、前年比0.5％減、為替調整後は2.3％増でした。自動車生産高の停滞に加え、一時的な特殊要因も収益を圧迫しました。後者は主に、生産設備の減損損失が総額2億7,000万ユーロに達したためで、世界的な電動化の普及拡大も以前の予想を下回っています。事業からの支払金利税金控除前利益率は4.7％でした（2025年上半期：5.8％）。産業機器テクノロジー事業セクターの売上高は、受注状況の改善を反映して6.8％増（為替調整後は9.2％）の34億ユーロに達しました。支払金利税金控除前利益率は2.5％でした（2025年上半期：4.5％）。消費財事業セクターの売上高は、中国のサプライヤーとの競争激化により、前年同期比2.9％減の96億ユーロと減少しました。為替調整後の売上高は前年並みで、事業からの支払金利税金控除前利益率は4.4％でした（2025年上半期：5.1％）。エネルギー・ビルディングテクノロジー事業セクターは、ホームコンフォート部門における買収により、売上高は45.9％増の54億ユーロに達しました。このうち、約20億ユーロは買収による増収分です。ビルディングテクノロジー製品事業の大部分を売却した結果、売上高は約4億5,000万ユーロ減少しました。為替調整後の売上成長率は52.0％、事業からの支払金利税金控除前利益率は7.3％でした（2025年上半期：0.8％）。

2026年上半期の総括：地域別の業績
2026年上半期の世界経済は、地政学的な緊張の高まりを背景に成長が鈍化しました。特に中東情勢や現在も続くウクライナ戦争が、グローバル市場に重くのしかかり、すべての地域で為替レートの影響によって売上高の伸びが鈍化しました。欧州地域の売上高は1.4％増の224億ユーロ、為替調整後は2.2％増となりました。北中南米地域の売上高は5.7％増の94億ユーロに達し、為替調整後は12.2％を記録しました。アジア太平洋地域の売上高は5.9％増の146億ユーロ、為替調整後は10.4％増となりました。北中南米地域およびアジア太平洋地域における好調な業績には、ボッシュ・ホームコンフォートにおける買収が大きく寄与しました。

2026年上半期の総括：従業員数の推移
2026年6月末時点のボッシュ・グループの従業員数は40万6,225人で、2025年12月31日時点の41万2,774人から6,549人減少しました。従業員数の減少はすべての事業セクターに影響を与えましたが、特にモビリティ事業セクターへの影響は大きいものでした。地域別に見ると、従業員数の減少幅が最も大きかったのは欧州でした。ドイツ国内の従業員数は11万8,932人となり、2025年12月31日時点の12万2,968人より、4,036人減少しました。

2026年上半期の総括：高い財務力、流動性、研究開発比率
連結キャッシュフロー計算書上の手元資金は、前年同期の112億ユーロを下回る90億ユーロとなったものの、ボッシュ・グループの財務基盤は引き続き強固で、自己資本比率は41.3％と高い水準にとどまりました（2025年12月31日：41.5％1）。資本効率の改善を反映して、投資比率は2.5％（2025年上半期：3.8％）、設備投資額は総額12億ユーロ（2025年上半期：17億ユーロ）、研究開発比率は8.0％（2025年上半期：8.7％）でした。2026年6月30日時点のフリーキャッシュフロー（FCF）はマイナス9億6,900万ユーロとなりましたが、昨年同期のマイナス27億ユーロから大幅に改善しました。このような中間期におけるフリーキャッシュフローの推移は、多くの企業で見られる一般的な傾向です。主な要因は、有形資産への設備投資が季節的に集中することや、年度末に増加した債務の支払いが、第1四半期に集中したことがあげられます。ボッシュは、2026年末時点で売上高の少なくとも1％に相当するプラスのフリーキャッシュフローを計上できると見込んでいます。

1 前年度の数値は、ホームコンフォートのM&Aに伴う最終的な連結決算を受けて調整されたものです。

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このプレスリリースは2026年09月23日に Robert Bosch GmbH より発行されました。
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